地震に強い住宅を建てるために知っておきたいこと

2019.04.12

つまり地震の後も住み続けることができる性能を確保するべきだという議論が交わされています。

そのために欠かせないのが、住まい手自らが耐震性能に対する理解を深める必要があります。

日本の建築基準法は「最低基準」を定めたものであり、

確認申請を取得して、腕の良い大工さんが建てても耐震性能が確保できているとは言えないのです。

・耐震工法は揺れに耐える構造

耐震工法は、揺れに「耐える」ことを目指した工法です。

壁や柱を強化したり、補強材を入れたりすることで、住宅自体が地震動に対抗する考え方です。

新耐震基準以降、最も一般的な工法となっています。

耐震工法においては、接合部に金物を用いた金物工法を採用することが、有効な手段です。

その代表的な工法は「耐震構法SE構法」です。

 

・制震工法は揺れを吸収する構造

制震工法は、揺れに「吸収する」ことを目指した工法です。

ダンパーと呼ばれる制震装置を組み込み、住宅に伝わる振動を抑えます。

新築住宅では、在来工法を採用する住宅会社が主にこの工法を使っています。

他の工法と比較してコストは抑えられますが、元々の構造躯体が脆弱な場合、効果はあまり期待できません。

・免震工法は揺れを伝えない構造

免震工法は、揺れに「伝えない」ことを目指した工法です。

建物と地面の間に積層ゴムなどを入れることで地盤と住宅を分離させることで、振動が大幅に軽減されます。

工事費は最も高額である程度の敷地の広さや土地が必要ですが、家具転倒などのリスクを大幅に減らすことができます。

 

・まとめ

耐震について考えるとき、３つの工法を組み合わせることはあまりメリットがないので、

どれか一つを選択して、しっかりと設計や施工をしてもらうことが基本です。

新築住宅だけではなく、既存住宅の耐震改修においても、「耐震工法」や「制震工法」が基本となります。